これまで、アメリカのサブプライム問題によって、金融市場は
大きな影響があり、大きな損失を被った方が少なくありません。
そして、こうしたことにより、
海外投資や国際分散投資に不安
をもたれた方もおおいのではないでしょうか。
今一度サブプライム問題を振り返ってみたいと思います。
アメリカ経済は、これまで好調持続してきたのですが、戦争
を期にアメリカ経済減速の兆しを見せ始めました。
しかし、依然として住宅バブルが膨らみ、住宅ローン審査が、
比較的ゆるいとされているサブプライムローンをはじめとした
貸し出しが増加することとなりました。
住宅ローンを証券化した住宅ローン担保証券(RMBS)の発行
増大が加速化されるとRMBSなどを裏づけとした債務担保証
券(CDO)を
ファンド会社などが組成されることとなりました。
ファンド会社の組成した商品を金融機関などが運用商品とし
て購入し、こうした流れが日本を始め海外にも広がりました。
しかし、2005年あたりからアメリカ住宅市場に陰りが見え出
し、ローンの借り手の返済額増加されるも利用者の大半は
収入減少し、また地価下落と共に担保価値も低下しました。
こうしたことにより、債務担保証券(CDO)などを組み込んだ
世界中のファンドの含み損が拡大することとなりました。
そして、もっとも象徴的な出来事として、フランス大手銀行の
ファンドが取引停止することとなりました。
アメリカ大手証券会社系ヘッジファンドが実質破綻することと
なり、債務担保証券(CDO)などを購入している日本を含めた
世界中の金融機関の含み損が顕在化することとなりました。
そして、金融不安が、世界規模で蔓延しNYダウを始め、欧州、
アジアの株式市場が大幅安で市場はパニックになりました。
当然、利益を確定したいヘッジファンドの手仕舞い売りが加速
化され、株価さらに下落することとなりました。
急激に円キャリー取引などの手仕舞い売りが活発化され、円
が急騰することで市場参加者の損失は拡大しました。
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